目次
はじめに
組織における「安全」は、単なるコンプライアンス遵守の問題ではなく、経営の根幹を支える重要な要素である。医療機関、製造業、建設業、航空業界、鉄道業界など、多くの産業において重大事故やヒューマンエラーは社会的影響が大きく、企業の存続や社会的信用に直結する。このような背景から、「安全文化（Safety Culture）」の醸成が強く求められている。
安全文化を定着させるためには、理念やスローガンだけでなく、具体的かつ測定可能な指標を設定し、進捗を継続的にモニタリングする仕組みが不可欠である。そのために活用されるのが KPI（Key Performance Indicators：主要業績評価指標） であり、特に安全関連のKPIは組織における安全文化の醸成を推進する羅針盤となる。
本記事では、KPIの基本概念、安全関連KPIの種類、国際的・国内的な取り組み、業界別の導入事例、そして安全文化の醸成にどのように寄与するのかを詳しく解説する。
KPIとは何か
KPIの定義
KPI（Key Performance Indicator：主要業績評価指標）とは、組織が掲げる戦略目標や事業目的に対して、達成度を定量的に測定するために設定される数値指標である。単なる「指標」ではなく、組織の行動を方向づける「羅針盤」としての性格を持つ点が特徴である。
安全分野では、KPIは単に「事故件数を減らす」ための統計的な数値に留まらず、安全文化を根付かせるための 行動指針 として機能する。例えば「教育受講率」「ヒヤリハット報告件数」「安全巡視の実施率」「心理的安全性スコア」などをKPIとして設定すれば、現場は安全に直結する行動を意識的に繰り返すようになり、やがてそれが組織文化の一部となる。
言い換えれば、KPIは「理念やスローガンを日常行動に翻訳する道具」であり、数値を通して組織の価値観を具体的な行動に変換する機能を担っている。
KPIの役割
KPIの役割は単純な数値管理にとどまらない。安全文化を醸成する上で以下のような多面的な効果を発揮する。
進捗の可視化
組織の安全活動がどの程度進んでいるかを数値で把握できる。
例：教育受講率が80%から95%へ上昇すれば、従業員の安全知識が広く浸透しつつあると判断できる。改善サイクルの促進
PDCA（Plan-Do-Check-Act）サイクルを活性化させる。
例：ヒヤリハット報告数が減少傾向にある場合、報告が抑制されているのか、実際にリスクが低減しているのかを分析し、改善アクションを再設計できる。モチベーション向上
数値の達成度を「成果」として見える化することで現場の士気を高める。
特に「報告数増＝改善」と認識されれば、職員が安心して報告できる文化が根付く。経営との橋渡し
経営層と現場が共通言語で安全を議論できる。
例：経営会議で「インシデント報告密度」や「心理的安全性スコア」を共有することで、抽象的な安全意識を具体的に説明できる。リスクの早期検知
KPIの変動を監視することで、事故発生前に潜在的リスクを特定できる。
例：残業時間の増加率をKPI化し、疲労由来のヒューマンエラーを予兆段階で把握する。
KPIとKGI・CSFとの関係
KPIは単独では意味を持たず、上位のKGI（最終目標）とCSF（成功要因）と連動してこそ機能する。
| 区分 | 定義 | 安全分野での具体例 |
|---|---|---|
| KGI（Key Goal Indicator） | 最終的に到達すべきゴール。成果の「出口指標」。 | 年間労働災害ゼロ、重大医療事故ゼロ、航空機事故ゼロ |
| CSF（Critical Success Factor） | ゴールを実現するために不可欠な要因。 | 安全教育の徹底、現場リーダーシップ、報告制度の浸透 |
| KPI（Key Performance Indicator） | CSFを実行可能な行動に分解し、数値化した中間指標。 | 安全教育受講率95%以上、月1回の安全巡視実施率100%、インシデント報告件数の前年比20%増加 |
この関係を図式化すると、KGI（目的）⇔CSF（成功要因）⇔KPI（実行指標） という階層構造をなしている。すなわちKPIは「組織の最終目標を日常の行動レベルまで落とし込む翻訳装置」であり、安全文化を数値を通じて行動に転換する役割を担っている。
実務での応用例
医療機関
KGI：重大医療事故ゼロ
CSF：全職員への安全教育とチェックリスト運用
KPI：手術安全チェックリスト遵守率95%以上、インシデント報告件数前年比10%増製造業
KGI：労働災害ゼロ
CSF：設備点検と作業員教育
KPI：設備点検遵守率100%、安全教育受講率98%以上建設業
KGI：墜落・転落災害ゼロ
CSF：安全帯使用の徹底、作業前打合せの実施
KPI：安全帯使用率100%、TBM実施率100%
KPIは単なる「数値目標」ではなく、組織文化を形づくるための行動設計図である。KGIというゴールを、CSFという成功要因を通じて、現場の日常行動にまで落とし込む。その過程でKPIは「安全文化の温度計」であると同時に「安全文化の推進エンジン」として機能し、組織の成熟度を引き上げていく。
KPIの事例
医療機関におけるKPI事例
医療現場では、ヒューマンエラーやインシデントが患者の生命に直結するため、KPIは「事故の未然防止」と「文化醸成」の両面で設定される。
インシデント・アクシデント報告件数
報告数が増えること自体が文化の成熟を意味し、潜在リスクを可視化する指標。手術安全チェックリスト遵守率
WHOが推奨する基準。遵守率が高まるほど重大事故の減少に直結する。心理的安全性スコア
職員が安心して報告・発言できるかを定量化。報告文化の健全性を示す。患者転倒・転落事故件数
ラグ指標として事故発生状況を把握する。
製造業におけるKPI事例
製造業は機械災害や労働災害が多く、設備点検と人の行動をKPIで管理することが重視される。
労働災害度数率（LTIFR）
国際的に用いられる標準指標。安全教育受講率
新規入社者・派遣社員を含めて100%に近づけることが重要。ヒヤリハット報告件数
1人あたり月2件以上を目標に設定する企業もある。設備点検遵守率
定期点検を漏れなく実施できているかを可視化する。
建設業におけるKPI事例
建設業は墜落・転落事故が多発するため、「行動の徹底」をKPI化することが多い。
安全帯・ヘルメット使用率
100%を基準とし、現場巡視で数値化する。TBM（ツールボックスミーティング）実施率
毎日の作業前打合せを確実に行う。協力会社の安全教育受講率
下請け・孫請けを含めた全体の安全文化を醸成する。是正指摘事項の完了率
現場巡視で発見された不安全行動や設備不備の是正実施率。
航空業界におけるKPI事例
航空業界は「一件の重大事故＝致命的影響」を持つため、ヒューマンファクターに直結するKPIが重視される。
フライト安全報告件数（ASR）
パイロット・整備士が提出する安全報告の件数。SOP（標準作業手順）遵守率
操縦や整備での手順逸脱を数値化。シミュレーショントレーニング受講率
定期的に訓練を実施し、その参加率をKPI化。航空局監査指摘件数
外部監査での不適合指摘を減らすことも重要なラグ指標。
業界横断でのKPI比較表
| 業界 | ラグ指標の例 | リード指標の例 |
|---|---|---|
| 医療 | 転倒・転落事故件数、重大インシデント件数 | インシデント報告件数、チェックリスト遵守率、心理的安全性スコア |
| 製造 | 労働災害度数率、休業災害件数 | ヒヤリハット報告件数、安全教育受講率、設備点検遵守率 |
| 建設 | 墜落・転落事故件数、死亡災害件数 | TBM実施率、安全帯使用率、是正完了率 |
| 航空 | 航空事故・重大インシデント件数 | フライト安全報告件数、SOP遵守率、訓練受講率 |
これらの事例に共通するのは、ラグ指標（事故件数など結果を示す指標）とリード指標（教育や報告など行動を示す指標）を組み合わせることが安全文化醸成に不可欠である点である。事故が起きてから対策を打つのではなく、日常的な行動をKPIとして定量化し、現場の行動を変えることで「未然防止」と「文化の成熟」を同時に実現できる。
安全関連KPIの種類
ラグ指標（Lagging Indicators）
ラグ指標とは、過去に発生した成果や事故の結果を測定する指標である。これらは「起きてしまった事象」の後追いであり、いわば「安全文化の成績表」のような性格を持つ。
組織における安全水準を評価するうえで欠かせないものだが、改善のタイミングはどうしても遅れがちになる。
代表的な事例：
労働災害度数率（LTIFR）
一定の労働時間あたりに発生した労働災害件数を示す国際的標準指標。医療事故件数
医療過誤や患者に損害を与えた事故の発生数。重大インシデント件数
大事故に至る可能性の高かった深刻な事象の件数。
これらは安全文化の「過去の反映」を示すものであり、改善後に効果が出るまで時間差がある点が特徴である。
リード指標（Leading Indicators）
リード指標とは、未来の事故を予防するための行動や取り組みを測定する指標である。ラグ指標が「結果」を示すのに対し、リード指標は「プロセス」を示す。
現場での行動を数値化することで、事故を未然に防ぎ、安全文化を強化する「先行的な安全バロメータ」となる。
代表的な事例：
ヒヤリハット報告件数
実際の事故には至らなかったが危険に直結し得る事象の報告件数。安全教育受講率
職員が安全に関する教育を受講した割合。安全巡視の実施率
管理者やリーダーが現場を巡視し、安全状況を確認した頻度。心理的安全性スコア
職員が安心して意見や報告をできると感じている程度をアンケート等で測定。
これらは 「未然防止の行動」を数値化することで事故発生リスクを低減する ことを目的としている。
補完関係
ラグ指標とリード指標は一方だけでは不十分であり、両者を組み合わせることが安全文化の醸成に不可欠である。
ラグ指標は「過去を検証する鏡」であり、事故件数や災害率を通じて「組織がこれまで安全をどのように守れていたか」を測定する。
リード指標は「未来を予測する羅針盤」であり、日常の行動を通じて「これから事故をどのように防ぐか」を示す。
両者を同時に運用することで、**「反省」と「予防」**のバランスを取りながら安全文化を強化できる。
表：ラグ指標とリード指標の比較
| 区分 | 特徴 | 代表例 | メリット | 限界点 |
|---|---|---|---|---|
| ラグ指標 | 過去の結果を測定 | 労働災害度数率、医療事故件数、重大インシデント件数 | 客観的データで組織の安全水準を把握できる | 発生後でないと数値化できないため予防には直結しにくい |
| リード指標 | 未来の予防行動を測定 | ヒヤリハット報告件数、安全教育受講率、安全巡視実施率、心理的安全性スコア | 予兆を早期に捉え、事故を未然に防ぐ仕組みを構築できる | 定性的要素が多く、数値の信頼性確保が課題 |
ラグ指標は「安全文化の過去の成果」を映し出す鏡であり、リード指標は「安全文化の未来を育てる羅針盤」である。
安全文化を醸成するためには、事故件数のようなラグ指標に頼るのではなく、行動を促すリード指標を積極的に組み込み、両者を補完的に活用することが不可欠である。
KPIと安全文化醸成の関係
KPIが文化を形作るプロセス
KPIは単に数値を集める仕組みではなく、組織全体の価値観や行動様式を「安全文化」という形で定着させるための触媒となる。KPIが文化に作用するプロセスは、大きく次の三段階に整理できる。
1. 数値化による「見える化」
安全は本来、目に見えにくい概念である。抽象的な「安全への意識」や「文化の成熟度」を、インシデント報告件数、安全教育受講率、心理的安全性スコアといったKPIに落とし込むことで、誰もが共有できる客観的な指標に変換できる。これにより現場の安全活動が「感覚」から「事実」に転換し、組織全体で共通認識を持てるようになる。
2. 行動変容を促す「言える化」
KPIを設定し、数値を定期的に公開することで、現場の職員が安心して声を上げられる環境を整える。特に「ヒヤリハット報告件数」や「改善提案件数」をKPIとすると、報告や提案が組織の評価対象として可視化され、積極的な行動が促進される。報告件数が増えること自体を「改善」と認識できれば、隠蔽や報告抑制を避け、情報共有を前向きな行動として根付かせることができる。
3. 双方向コミュニケーションによる「聴ける化」
KPIは現場から経営層への「声」をデータという形で届ける役割を持つ。経営層がその数値を真摯に受け止め、改善のための資源配分や方針転換に反映すれば、現場は「声が聴かれている」という実感を得る。こうした双方向の循環が成立することで、組織全体に「心理的安全性」と「信頼関係」が醸成される。
KPI導入の効果
KPIの導入と運用は、安全文化の醸成に以下のような具体的効果をもたらす。
報告数の増加と潜在的リスクの早期把握
KPIを通じて報告文化が根付くと、表面化していなかったリスクが可視化される。これにより、事故発生前に予兆を察知し、迅速な対策を講じることが可能になる。安全会議の質的向上
KPIに基づいた数値が議論の出発点となることで、安全会議が感覚的・主観的なやり取りから脱却し、データドリブンな実効性の高い議論へと進化する。たとえば「報告件数が減少＝改善」ではなく「報告抑制の兆候かもしれない」といった深い洞察につながる。職員の安全意識の向上と文化の成熟
KPIを通じて安全への取り組みが見える化されると、現場は「自分たちの行動が文化に貢献している」という実感を得られる。達成度の可視化はモチベーションを高め、日常的な行動の積み重ねがやがて組織文化の成熟に結実する。
KPIは「測る道具」であると同時に「文化を形づくる仕組み」でもある。見える化、言える化、聴ける化という三つの段階を経て、現場の声と経営層の意思決定が連動し、組織全体に学習と改善の循環が根付く。結果として、KPIの導入は単なる業績管理を超え、安全文化そのものを進化させる推進力となる。
国際的な枠組みとKPI
IAEA（国際原子力機関）
IAEAは1991年に「安全文化（Safety Culture）」という概念を提唱し、原子力産業を中心に世界へ普及させてきた。特に原子力分野は一度事故が発生すると社会的影響が甚大であるため、安全文化の醸成を測定・評価する指標の必要性が早くから認識されていた。
IAEAは「Safety Performance Indicators（安全パフォーマンス指標）」というガイドラインを示し、以下のようなラグ・リード指標の双方を組み込むことを推奨している。
ラグ指標：設備トラブル発生件数、放射線被曝限度超過件数
リード指標：訓練受講率、ピアレビュー実施率、手順書改訂遵守率
さらにIAEAは、指標を単に数値で集計するだけでなく、定期的レビューと改善サイクルへの統合を強調している。これはKPIが「チェック」だけでなく「文化醸成の推進力」として機能することを意味する。
OSHA（米国労働安全衛生局）
OSHAは米国における労働安全衛生政策を担う機関であり、従来は「事故率」や「災害件数」といったラグ指標を中心に安全管理が行われてきた。しかし、OSHAは近年「予防的アプローチ」を重視し、リード指標の導入を強く推奨している。
具体的には以下のようなリード指標が提示されている。
安全教育・訓練受講率：新規雇用者や派遣社員も含め、全員への教育徹底
監査・点検の実施率：現場での定期的な監査、パトロールの実施状況
是正措置の完了率：指摘事項がどの程度解消されたかを追跡
これにより「事故が起きてから対処」する姿勢から「事故が起きないように仕組みで予防」する姿勢への転換が進んでいる。OSHAは、KPIを単なる報告義務ではなく、組織の安全文化を強化するツールとして位置づけている。
WHO（世界保健機関）
医療分野においてはWHOが主導的役割を果たしている。WHOは「患者安全（Patient Safety）」を国際的な優先課題として掲げ、具体的なKPIの導入を各国に推奨している。
代表的な指標は以下の通りである。
手指衛生遵守率：感染防止の最も基本的な行動を定量的に測定
手術安全チェックリスト遵守率：WHOが提示した「Safe Surgery Saves Lives」キャンペーンに基づく指標
患者識別の正確性：誤認防止のためのダブルチェック実施率
これらの指標は単なる統計数値ではなく、医療現場の行動変容を促し、文化的な変革を推進するKPIとして国際的に普及している。各国の病院はこれらを参考に、自国の制度や現場文化に合わせた安全KPIを導入している。
国際的な機関に共通するのは、ラグ指標とリード指標を組み合わせて安全文化を育てる枠組みを提示している点である。IAEAは原子力分野、OSHAは労働安全全般、WHOは医療安全に焦点を当てながら、いずれも「数値化による見える化」と「改善サイクルへの統合」を重視している。これらの枠組みは、日本を含む各国で安全関連KPIを設計・運用する際の有力な参照モデルとなる。
日本国内の取り組み
厚生労働省
日本における安全関連の基盤は、労働安全衛生法によって規定されている。同法はすべての事業場に適用され、作業環境測定、特殊健康診断、安全教育の実施が義務づけられている。これらは単なる法的遵守事項にとどまらず、KPIとして運用可能な指標である。
例：
作業環境測定実施率：有害物質の濃度測定や換気状況の確認頻度を数値化
特殊健康診断受診率：有害業務従事者の受診率をKPI化し、健康障害を早期発見
安全教育受講率：新入社員教育やリスクアセスメント研修の受講率を監視
これにより、法令遵守を超えて「予防的管理」と「安全文化醸成」が可能になる。
医療分野
医療法は、病院に対し「安全管理体制の整備」を義務化している。これに基づき、インシデント報告システムの導入や医療安全管理者の設置が進められており、KPIを活用した安全文化の評価と改善が広がっている。
具体例：
インシデント報告件数・報告密度：報告数を増やすことでリスクの早期把握を実現
安全教育受講率：看護師・医師・コメディカルスタッフ全員を対象に教育を実施
心理的安全性スコア：報告や意見が自由にできる環境を測定し、文化の成熟度を可視化
建設分野
建設業は日本国内でも労働災害件数が突出して高い業界である。このため、建設業法や労働安全衛生規則に基づく取り組みが重視されている。
代表的なKPI：
墜落防止器具（安全帯）使用率：作業員全員の着用率を100%に近づける
TBM（ツールボックスミーティング）実施率：毎朝の打合せを必須化し、KPIとして数値管理
是正指摘事項の完了率：安全巡視で出た指摘をどれだけ迅速に解決したか
これらは「現場レベルの行動」を直接可視化するKPIであり、現場全体の安全文化を支える。
産業別のKPI導入事例
| 業界 | 主なKPI例 | 文化醸成への効果 |
|---|---|---|
| 医療機関 | 転倒・転落事故件数、インシデント報告密度、心理的安全性スコア | リスク共有を促し、報告文化を根付かせる |
| 製造業 | 労働災害度数率（LTIFR）、安全巡視実施率、ヒヤリハット報告数 | 行動の標準化と現場主導の改善を推進 |
| 航空業界 | SOP遵守率、フライト安全報告件数、シミュレーション訓練受講率 | ヒューマンエラー削減と手順遵守文化の強化 |
| 建設業 | 墜落災害件数、安全帯着用率、下請業者教育受講率 | サプライチェーン全体の安全文化の一体化 |
KPI導入のプロセス
KPIを効果的に導入するためには、場当たり的に指標を設定するのではなく、体系的なプロセスを踏む必要がある。
目標設定
組織のKGI（例：重大事故ゼロ）を明確にする。CSFの抽出
その目標を達成するために不可欠な要因を洗い出す。KPI設計
SMART原則（具体的・測定可能・達成可能・関連性・期限付き）を満たす指標を設計する。データ収集と可視化
ダッシュボードやレーダーチャートを活用して、現場が理解できる形で共有する。改善サイクルの実行
定期的なレビューを行い、改善策を迅速に反映させる。
データ分析とKPIの高度化
近年では、単純な数値管理を超えた分析手法が導入されている。
因子分析：安全文化調査結果から文化の下位因子を抽出し、重点的改善領域を特定
SEM（構造方程式モデリング）：安全文化の因果構造をモデル化し、リーダーシップや心理的安全性が事故予防にどう影響するかを分析
IRT（項目反応理論）：質問紙を用いた調査の精度を高め、組織の成熟度を個別に把握
これらをKPIと連動させることで、単なるモニタリングを超え、**「科学的に裏付けられた文化醸成」**が可能になる。
KPI活用における課題と回避策
KPI導入は効果的だが、誤用すると逆効果を招く場合もある。
課題1：数値目標の形骸化
→ 回避策：数値自体を目的化せず、「文化醸成」が真の目標であると共有する。課題2：報告抑制
→ 回避策：報告件数を「改善の証」として評価し、称賛制度を導入する。課題3：データ品質
→ 回避策：モバイル入力や自動収集システムを導入し、現場負担を軽減する。
今後の展望
リアルタイムKPI
IoTやセンサー技術を用いたリアルタイムモニタリングが進展しており、危険兆候を即時に把握する仕組みが整いつつある。
ESG経営との統合
安全KPIはESG（環境・社会・ガバナンス）の「S」の一部として注目され、投資家や社会からの信頼を得る要素となっている。
サプライチェーンへの拡張
元請・下請・関連企業を含めたサプライチェーン全体でのKPI管理が重視され、「組織単位の安全」から「産業全体の安全文化」へと視点が広がっている。
まとめ
KPIと安全文化の醸成は不可分の関係にある。KPIは安全文化を「測る道具」であると同時に、「育む仕組み」でもある。ラグ指標とリード指標を組み合わせ、国際基準や国内法規を踏まえて運用することで、組織は「偶然の安全」から「必然の安全」へと進化できる。
すなわち、KPIは安全文化を醸成するための 定量的な言語 であり、未来の安全をつくるための 実践的な羅針盤 である。
参考文献
- Reason, J. (1997). Managing the Risks of Organizational Accidents. Ashgate.
International Atomic Energy Agency (IAEA). (2002). Safety Performance Indicators. IAEA-TECDOC-1141.
Occupational Safety and Health Administration (OSHA). (2020). Recommended Practices for Safety and Health Programs. U.S. Department of Labor.
World Health Organization (WHO). (2009). WHO Guidelines for Safe Surgery 2009. Geneva: WHO.
厚生労働省. (2022). 『労働安全衛生調査（実態調査）報告』.
新潟大学医療安全推進センター. (2020). 『医療安全文化調査の枠組みと実践』.
